SoTLプロジェクト

Scholarship of Teaching and Learning(SoTL)とは、「教員による授業実践に関する学術的探究を通して教授・学習過程を改善する試み」(吉良、2010年)や、「ボイヤーのSoT(Scholarship of Teaching)に、learningとコミュニティという要素を組み込んだもの」(松下、2007)であり、そこでは教授・学習に対する探求と、それを行う上での教員の実践コミュニティが重要とされています。
高等教育開発センターでは、2017年度より「SoTLプロジェクト」を導入し、大学教員による教育研究活動を支援しています。

プロジェクトのねらい

本学の教育理念である「実学・国際性・開放性」の実現を目指し、学生の視点に立った教育活動の展開に貢献する教員個人(少人数グループを含む)の教授・学習に関わる研究活動を支援します。

SoTLの基本プロセス

McMaster University, Research on Teaching and Learning GUIDE BOOK,2011 より作成

SoTLプロジェクトの申し込み

SoTLプロジェクト2026年度は、本学の「先端総合研究機構研究助成金 特別研究プロジェクト」に採択された
プログラムとなり、2026年度に実施される全てのキャンパスの全ての授業科目が対象となります。助成金の支援もございます。
つきましては、以下の日程で「SoTLプロジェクト2026」の募集をいたしますので、ご関心をお持ちの方はぜひご応募ください。

なお、高等教育開発センターでは、申請書提出前のご相談にも応じております。
申請を迷っている方、申請書の書き方に悩んでいる方など、お気軽に、ご相談ください!

ご相談窓口:高等教育開発センター:ctl@teikyo-u.ac.jp

募集(申請)期間と提出方法

2026年3月9日(月)11:00~4月10日(金)11:00

SoTLプロジェクト2026の申し込み方法等については、以下の募集要領をダウンロードして確認してください。
SoTLプロジェクトの修了者の声もアップしております。申請にあたり、是非ご一読ください。

提出方法:申請書を募集要領記載のメールアドレスに添付ファイルとして提出

SoTLプロジェクト2026募集説明会

日時:2026年3月9日(月)11:00~12:00 (Zoomによるオンライン実施)
   前半30分程度が説明、後半30分程度が質問をお受けする時間となります。

説明会は終了いたしました。録画を公開しております。

採択課題

各採択課題による実践研究論文は、『CTLフォーラム(センター紀要)』に掲載されています。

成果報告会

年度末にSoTLプロジェクトの成果報告会を行っています。

研究倫理について

『帝京大学・帝京大学短期大学における研究者行動規範(平成27年4月1日制定)』および『帝京大学・帝京大学短期大学における研究データ等の保存に関するガイドライン(2019年4月施行)』を必ず参照してください。

  • 本学が進める研究倫理に関する研修プログラム(eAPRIN e-learingプログラム、研究データ保存に関する事前講習)を、代表者ならびに分担者全員が受講していることが採択の必須要件です。

参考文献等

  • 有本章、2005、『大学教授職とFD アメリカと日本』、東信堂、p.113
  • 井上史子 「大学教員の教育開発を支援するSoTLプロジェクト‐帝京大学における取組みの現状と課題」、大学教育学会第41回大会発表要旨集録、pp.158-159
  • 吉良直、2010、「米国大学のCASTLプログラムに関する研究‐3教授の実践の比較考察からの示唆‐」、『名古屋高等教育研究』第10号、97-116
  • 松下佳代(2007)「課題研究「FD のダイナミックス」の方法と展望」,『大学教育学会誌』29巻1号, pp.76 -80
  • Huber, M.T., & Hutchings, P., 2005. The Advancement of Learning: Building the Teaching Commons. San Francisco, CA: Jossey-Bass.
  • Fumiko Inoue, Takashi Yasuoka, Susan C. Eliason (2020), How We Are Cultivating Future-ready Graduates in Japan:Issues and Expectations Emerging from SoTL Research at Teikyo University, ETH Learning and Teaching Journal, Vol2, No2,317-321

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