教育関係共同利用拠点事業(2015年度-2021年度)
2021年度で終了いたしました。
「教育関係共同利用拠点制度」とは、個々の大学の特色ある取り組みとして保有する人的・物的資源を複数の大学が共同利用することで、大学教育全体の多様かつ高度の教育展開を実現する制度。2009年9月から、複雑化する社会と学生のニーズに応えるため文部科学省により制度化されたものです。
帝京大学高等教育開発センターは平成27年7月、文部科学省の「平成27年度教育関係共同利用拠点（「教職員の組織的な研修等の共同利用拠点」）」として、私立大学としては初めて認定されました。
- 「自学自習（e-learning）」と「実践（On The Job）」を基盤とした研修プログラムにより、FD担当者が自立的に活動するための職能（コンピタンス）の開発を支援します。
- 受講者は、「FD担当者のプロフェッショナル・ポートフォリオ」の作成を通し、省察的実践者-reflective practitioner※-となるべく、自己成長を目指します。
※1980年にD.A.ショーンが提起
- 研修はすべて無料です。ほかにも、公開研修や著名講師による各種講演・ワークセッション等で、個人のニーズに応じて学びを深められます。
事業一覧
